S&P500 and “Operation A”

「オペレーションA」の実践に相場観は必要ありません。
ただし、「オペレーションA」で扱う銘柄はS&P500及び同オプションのボラティリティの数値とその変化や構造に深く関わっているので、S&P500についての知識を持っていると“事業”を実践する上で何らかの役に立つと思います。

「オペレーションA」を実践するのに取引のタイミングは重要ではありません。最悪のタイミングで取引を実行しても会計管理（資金管理）によって最終的に十分な収益を上げることができます。ただし、良い状況で取引やローリング（乗り換え）を実行するすれば有利にあるいは楽に“事業”を展開できるのも確かです。

そこで、S&P500に変化の歴史に触れます。
以下の内容を読む上で、S&P500が下がるとVIX指数が増加する、反対に、S&P500が上がるとVIX指数が減少する；あるいは、S&P500が急激かつ大幅に減少に金融システムに不安が生じると“タームストラクチャー”がフラット（平ら）または右肩下がりの形状に変化する；S&P500の動きが上昇下落を問わず緩やかまたは上昇局面にある時は、“タームストラクチャー”は右肩上がりの形状を見せるといったことをおぼえておくといいでしょう。

S&P500について過去50年以上に遡って調べてみると、統計的に興味深いことに気づくきます。まず、「１月効果（January Effect）」です。

1950年以来、年初１月の月間株価のパフォーマンスがマイナスであれば、その年、年間の株式市場は弱気かフラット（プラス・マイナス・ゼロ）になるようです。ただし、例外的に、大統領選挙のある年の前年は１月の株価がダウンであったにもかかわらず１年を通じて株価が上昇した例外的な年が６例あります。

株式投資（買い）の最良の時期は11月～1月の3ヶ月で（1950年以来の3ヶ月間の）上昇率は4.8％でした。

「1月効果」は前年12月の半ばから始まります。

毎年１月の最初の５営業日の株式市場の動きはその年全体の株式市場の動きを予想するうえで「早期警告」システム的な役割を果たしているようです。1950年以来の米国株式市場の統計を見ると、1月頭の5営業日に株価が上昇した年で、その年通年で株価が上昇したケースは33例あります。例外はわずか５例しかありませんでしたq。1994年はプラス・マイナス・ゼロのフラットでした。ほかの４例はすべて戦争が絡んでいるようです。1966年はベトナム戦争による戦時支出が弱気相場の始まりを遅らせました。1973年の休戦見通しは一時的に株価を押し上げ、その後の弱気相場につながったと言われています。1990年はイラクとの湾岸戦争があった年だ。2002年はテロリズムの影響が出ました。また、1月頭5営業日に株価が下落した年は22例ありました。この22例については、結局、通年でも株価が下落しました。

　1950年以来、1月はその１年の株式市場の動きを予想してきました。的中率は92.5％、驚異的な正確さです（その間の大きな誤りはわずかに４つ）。これは「１月のバロメーター」と呼ばれています。具体的に言うと、S&P500に基づき、1月の株価が上昇したか、下落したかによってその１年の株価が通年で上昇するか、下落するかを予測するものだ。”４つの主要な誤り“には、ベトナム戦争の影響を受けた1966年と1968年、8月に始まった強烈な強気相場によって予想が狂った1982年、そして9月11日の同時多発テロ事件のあった2001年でした。
　１月の株価が下がれば、弱気相場の始まりか継続を暗示しています。

以上の内容をボラティリティ(VIX指数)と関連づけてイメージするといいでしょう。